これから手放す物件の条件が良い場合、不動産売却を有利に進められるポイントがいくつかあります。
不動産自体の条件の良さを活かすためにも、推奨される対応方法などは事前にしっかり確認しておきましょう。
今回は、すぐに手放す新築物件をできるだけ高く売るためのコツのほか、売却の理由や注意点もご紹介します。

すぐの売却がおすすめ？新築物件を高く売るためのコツ

新築とよべる物件を少しでも高く売るためには、早期売却を目指すことが重要です。
不動産は一般的に築年数を重ねると価値が下がるものであり、たとえば木造の一戸建てでは築10年で当初の半値近くにまで価格が落ちてしまいます。
新築物件のうちに売り出せば購入当時とほとんど資産価値が変わらないため、高値での売却が期待できるのです。
また近年は地価が上昇しており、建物の値段があまり下がっていない場合には土地代を含めると購入時より高値になることがあります。
この点からも新築物件のうちに手放せたほうが良いので、売却はできるだけ急ぎましょう。
 

新築物件をすぐに売却する際の理由とは？

新築物件がそのまま売却される理由には急な離婚や転勤のほか、不動産購入直後の減収や失業により住宅ローンが返済できなくなったことも挙げられます。
さらに物件の購入直後に新居の周りでトラブルが起きたため、住宅がすぐに手放されるケースもあります。
物件自体に問題はないとわかれば値引きを要求されにくくなることから、新築物件の売却理由は買主に伝えておくことが大切です。
なお売却の理由が「新居の周りでのトラブル」といったものだと、購入希望者は減ってしまう可能性もあります。
しかし問題を隠して売ると将来に損害賠償を請求される恐れがあるため、売却理由は隠さずに伝えることをおすすめします。
 

新築物件をすぐに売却する際の注意点

不動産を新築と呼ぶには、これまでに住んだ方が1人もいないこと、完成から1年経っていないことの2点が必要です。
どちらか片方でも満たせなくなった時点で、中古の築浅物件となります。
中古の築浅物件も人気ですが、新築物件に比べると価格は下がってしまいます。
また住宅ローンを完済しないと不動産は売れないため、オーバーローンになっていないかどうかも事前によく確かめなければなりません。
売買について買主と交渉する段階になったら、物件の欠陥を漏れなく伝えておくことも注意点のひとつです。
売主には契約不適合責任が課せられており、欠陥の伝え漏れがあると修繕費などを請求される恐れがあります。
このほか不動産の売却には手数料や税金がかかるため、物件の購入価格で売れたとしても、手元に残る金額は当時の支払額に満たない場合があることにもご注意ください。

新築物件をすぐに売りたい場合、少しでも高く売却するためにも手続きを急ぐことが大切です。
急な離婚や転勤といった売却の理由は、買主にしっかり伝えてください。
新築物件の売却に関する注意点もおさえておけば、うまく不動産を手放せるでしょう。
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